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この本は2020.12.9にブログを書いた「フロム・ミー・トウ・ユー」の続編のような物語です。このシリーズを読んだ時、生まれて初めて大家族っていいなと思ったのです。4世代が暮らす堀田家ですが、それぞれが曲者で味のある人々。それでいて家族全員認め合っています。助け合っていると言っても良いかもしれません。

堀田家の日常を描いた本ですが、前回はそれぞれの登場人物が章ごとに主人公になっていました。いわば自己紹介のような作品でした。今回は主人公は１世代目の東京バンドワゴン（古本屋）3代目店主、勘一の妻サチです。サチは6年前に亡くなっていますが、魂はここにあるようでその魂の言葉で描かれています。それから今回は前回の作品よりも堀田家以外の外部者も多く登場します。それなので一番初めのページに例の登場人物相関図が書かれています。相関図だけでも44人登場しています。

ハードカバーですので1日で読むことはなく何日もかけて読むことになるので途中でこれ誰だっけ？という時にこの相関図は役に立ちました。ちょっとした事件や日常を書いた作品ですが、何故かとても心が温まります。ゴールデンウィークが昨日より始まりましたが、ゴールデンウィークこそ、こんな家族の繋がりを大事にする本を読むのが良いのかもしれません。ちなみにこの本の題名であるオールユーニードイズラブもビートルズの曲ですが、日本語訳は“愛こそ全て”です。

最近の月次報告では令和3年度の税制改正の決定事項について顧問先様にお話しする機会が多くなっていますが、そこで感じるのはコロナ対応税制ですね。コロナによって経済が悪化するのを防ぐため（実際には悪化しているのですが）例えば、コロナ禍においても未来を見据え投資をする企業においては税制優遇（投資促進税制・税額控除や特別償却）をしたり、経営が悪化しているから従業員の給与を下げたりしないように、昇給したり新しい人材を雇い入れた企業に税制優遇（所得拡大促進税制や人材確保等促進税制）をしたり、と忙しい感じです。

租税は課税の公平や政策的配慮から決まりますが、今年の税制改正は思い切り政策的配慮がされています。国も応援するから投資や人件費を削らないでーと言っている感じです。税理士にとって早く税制改正を理解することは間接的に顧問先を助けることになります。どうせなら税制優遇を受けられるように指導したり、助成金のが対象になるなら早めに要件を教えたり、何だか私たちの仕事もコロナ禍でちょっとずつ変わってきています。先を見越してアドバイスしなければなりません。

↓こちらが令和3年度の税制改正をまとめたものです
令和3年度税制改正　詳細版
これを見ると今後の税制まで垣間見ることができます。

まだまだ、コロナウィルスは弱まるどころか変異をしながら強くなっているような感じです。全国の高齢者施設や病院などでもクラスターがおこっています。この未曽有の時代にどう行動すれば良いか？そんなヒントになる情報を厚生労働省がYouTubeにて「高齢者施設等における感染やクラスター発生時の対応」というセミナー形式で公開しています。厚生労働省がYouTubeなんて時代が変わりました。それがこちらです↓
https://www.youtube.com/watch?v=q5LmJNx0hn4

まずコロナウィルスの基礎知識から始まります。無症候感染者は約50％いるのだそうです。ですから医療施設等は全員かかっていると考えて行動しなければならないのだそうです。そしてウィルスの伝播は1メートル以上のソーシャルディスタンスを保てば18％に減少するそうです。具体的に医療従事者がどういった場合に濃厚接触者になるのか？やコロナウィルスがものに付着した場合その素材によってウィルスの生存時間が変わるとか・・・医療従事者でなくても為になる話もありました。

約2時間のセミナーですが、感染対策チェックリストの公開や事例を踏まえたグループワーク、実際にクラスターが発生した病院関係者の話や対応。これらを職員に対してみてもらうだけでも違うのではないかと思いました。基礎知識から実践まで、学術的にも実務的にもバランスの取れたセミナーです。ちょっと長いですが、私はスピードを1.75倍にして聞きました。大勢で聞くなら1.5倍速くらいでもいいかもしれません。職員研修にも使えるかと思います。是非ご活用下さい。

只今「一時支援金」という給付金が出ています。これは緊急事態宣言の影響（例えば外出を控えたことによる影響など）を受けて、今年1月から3月のうちいずれかの月で、前年もしくは前々年の同月よりも50％以上売り上げが減少した事業者に対して支払われる給付金で、法人なら60万円、個人事業なら30万円支給されるものです。中小法人等というと通常の助成金などは医療法人や一般社団法人などは対象にならないことも多いですが、外出自粛の影響を受けていれば医療法人や一般社団法人などでも対象になります。

これは国の委託を受けて莫大な委託料をもらって請け負っていますが、この制度は認定支援機関や士業が事前確認を行わないと申請できません。認定支援機関や各種士業（税理士や行政書士）は登録して事前確認機関になることができます。ところがこの委託料がなんと1件税込みで1,000円。しかも30件以上やらないと貰えないというものです。この登録資料を見た時びっくりしました。同業者は何かの間違いだろうと言いました。もう一人の同業者は1,000円じゃクレームが出るからそのうち上がるだろうということで登録しました。

私は士業だし認定支援機関なので登録できますが、こりゃたまらんということで登録するのを止めました。ただ、顧問先のために行政書士事務所で一緒にやっている行政書士に登録してもらっています。その行政書士が事前審査をしているのも見ましたが、何せメールなどで何度かやり取りして、予約して、面談して、事務局に報告してとちゃんとやっていると全部の時間合わせると1時間くらいかかります。それを1,000円とは・・・労働基準法だったら違反になる激安さです。国は安く使える外注先と思っているのでしょうか？ですから税理士や金融機関は取引先でないとやりませんし、行政書士や認定支援機関ははちゃんと料金を取るみたいです。価格は1万円～3万円というのが多かったです。多額の委託料を貰っているのに何で？と思わずにいられない制度です。しかも一時支援金のHPでは90％が無料です。と書いてありましたが無料というのは限定であって、その限定を外すとほとんど有料だと思います。なんだかなぁという出来事でした。

騙し絵という題名が付けられていたので、コンフィデンスマンJP的な映画だと思って観に行きました。観客は15人いました。コンフィデンスマンJPシリーズはまんまと騙される映画ですが、この映画はそういったものではありませんでした。出版業界の話で、紙の媒体が売れなくなってきて今後どう戦うか？どう変わっていくか？という事が描かれています。変化の時というのは必ずそれに賛同するものと反対するものが現れます。いつの時代もそうです。そして昔より今の方が時間の流れが早くなっています。3年前の斬新なアイディアはもう古いのです。

この映画は騙した騙されたというより時代の流れにどう対応するのが適切かという感じ。今大河ドラマで「青天を衝け」をやっていますが、渋沢栄一氏が生きた時代は激変の時代です。生まれてから亡くなるまでとても激変した時代に生きた人なのです。実は今、それと同じような事が起きようとしているのではないか？というかもう始まっているのではないか？私は今後どのように生きるのか？何を選択すべきか？そんなことを感じた映画でした。

華やかな本の表紙に魅せられて読むことにしました。春の花と本の題名に、現在小説でしかもテンポの早い少しミステリー要素も含んだ作品だと思っていましたが、全く違いました。この本を書いたのは桐野夏生氏ですが、内容は小説家谷崎潤一郎氏（1886年生～1965年没）の周辺で起こった事を題材にしています。物語は谷崎潤一郎氏の3番目の妻松子の妹の重子の目線で書かれています。谷崎氏の出生から書かれているわけではなく、3番目の松子と結婚した後から79歳で亡くなるまでの期間についてです。

谷崎氏は自分の小説に身近な人をモデルにしてそれに装飾を加えて作品を生み出します。それによって周りの人がどのように影響されてきたのかが分かります。また、戦前からの事も書かれていて日本という国がいかに男性社会だったのかが分かります。女性が働くと職業婦人と言われ女性が働かないとやっていけない家庭（低俗）とされていました。また、専業主婦の妻だけではなく他にも女中が何人かいる。それが家族でした。その大家族を一家の大黒柱の谷崎潤一郎が支えている。そんな世界でした。

谷崎潤一郎という小説家について主人公を妻の妹という第三者の視点で描き、全体として桐野夏生氏という現在の小説家が書いています。この手法は「銀河鉄道の父」で宮沢賢治氏の事を書いた門井慶喜氏の手法に似ています（2018年11月26日のブログ参照）小説家の事はその小説の作品を読んでしか分かりません。でも小説家そのものを知りたいなら、「デンジャラス」や「銀河鉄道の父」のような本を読むことによりその小説家そのものに触れ、作品を読むにもより深く読めるものです。題名の印象と本の中身がこれほどかけ離れた作品は珍しいですが、強いて言えば谷崎潤一郎という作家の生き方自体がデンジャラスでした。そう考えるとこの本の題名も全く違うというものでもないのかもしれません。

1年前にはこんな働き方になるとは思っていませんでした。当事務所も旅費交通費が大幅に減り通信費が上がっています。WEB会議が浸透して直接訪問する顧客の数がかなり減りました。今では私が出かける訪問より来ていただく訪問の方が多くなりました。企業様ではテレワークに係る費用についての質問も来るようになりました。例えば在宅勤務をするためにパソコンを支給したケースですが、所有権が会社にある場合（つまり辞めたりしたら返してもらう場合）は貸与に過ぎないので給与課税されません。ただ、従業員にあげてしまう場合は現物給与として課税されます。

また、在宅勤務手当を支払うケースですが、これは全て給与課税となります。在宅勤務を行うにあたり発生した通信費や電気代については業務に係る部分を合理的に計算して精算した場合には給与として課税されません。この計算方法については、国税庁のホームページ「在宅勤務に係る費用負担等に関するFAQ（源泉所得税関係）」に詳しく載っているので参考にして下さい。レンタルオフィスについても実費負担分は給与課税されないと書いてあります。ご参考までに→https://www.nta.go.jp/publication/pamph/pdf/0020012-080.pdf
つまり、単なる在宅勤務手当のような感じで支給すると給与課税になり、厳密に業務に係る経費を計算して領収書などを提示した場合は給与課税されないということになります。