この映画はライアーゲームやカイジに似ています。
これらの根底にあるのは、他人をどこまで信じられるか・・・とても仲の良い友人なら兎も角、ほとんど知らない人をです。ライアーゲームでもそうでしたが、助かる道はただ一つ｢他人をどこまで信じられるか｣でした。
いかに話し合って、納得してもらい信じて信じられるか・・・
それしか生き残る道はありません。始めに殺人が起こった時、この中の誰かが殺人犯だと決め付けていた時点でちょっと無理がありました。組織が仕組んだ罠だと誰も言わなかったのです。あの時点でそう仮定して一致団結して問題に取り掛かっていたら、第2の殺人は起こらなかったはずです。
連鎖的に殺人が起こっていく・・・
組織でもそのようなことが起こり得ます。一つの不信感から連鎖的に組織内に不穏な空気が広がっていく・・・早めに対処しないと大変なことになるというのが良く分かる映画でした。
年金の受取額はそれぞれ現役時代の所得や入っていた年金などにより、変わってきます。公的年金の受取額はインターネットなどで確認できます。私的年金は保険会社などに確認すると良いでしょう。これらを足して、必要生活費に足りない場合、いくら必要でしょうか。今回はその計算の仕方をお話します。
Aさん夫婦はゆとりある生活を希望し、月38万円を確保したいと考えている。公的年金受取額を調べたら、23万円で私的年金は10万円であった。38万円－23万円－10万円＝5万円足りないことになります。65歳の誕生日から毎年60万円（5万円×12ヶ月）を10年間受け取りたい場合、65歳時点でいくらなければいけないか？
これには年金現価係数を使います。年金現価係数はインターネットなどで簡単に調べられるようになりました。年利を４％とした場合で10年の年金現価係数は8.111です。
60万円×8.111＝486.66万円の金額が65才時点で必要となります。
ROEの長所としては、計算が比較的簡単であり理解もし易い。株主重視の指標であるため株主重視の姿勢をアピールできる。認知度が高く他社との比較も容易である。という半面、短所としては、内部資本金制度を採用しない限り組織単位でROEを算出することができない。株主資本コストやキャッシュフローを考慮していない点などが挙げられます。
ROAの長所としては、計算が比較的であり理解し易い。資産（借方）が分かれば企業内組織でも算出が容易である。株主だけでなく債権者を含めた資金提供者の視点から評価できる。認知度が高く他社との比較も容易である。資産の有効活用を促すことができる。という半面、短所としては、株主資本コストやキャッシュフローを考慮していない。総資産の圧縮による縮小均衡に陥る可能性がある。率で判断するため将来の意思決定に不合理な決定を導くことなどが挙げられます。
まえがきで、ちょっと耳が痛いまた、ドキッとする提言をしている。
そもそも医療では、「マネジメント」という言葉の評価は低く、「ビジネス」に至っては禁句に近い。また、医療機関の「戦略」に関する文献は皆無に等しい。つまり、多くの医師たちは「競争」という概念をまるで信用していないのである。彼らは「競争」を「値下げ」と同義と考え、「競争」は身勝手な行動を助長し、診療をないがしろにする厄介者だと教え込まれている。
というものです。第1章では医療の問題点を述べ、第2章では根本的な原因を探っている。第3章は改革はなぜ失敗したのかで、第4章は医療の価値を向上させる原則、第5章は、医療提供者の取るべき戦略、第6章は、保険者の取るべき戦略、第7章は、医療メーカー、消費者、雇用者の取る戦略、第8章は、政府の取るべき戦略、そして、付録として事例が2件掲載されている。
アメリカの制度を中心に書いている部分もあるので、日本との違いを感じる部分もあるが、第4章と第5章は医療法人の関係者に読んでもらいたい部分です。
医療法人の理事は、実際に業務執行をする人のことです。株式会社では取締役のようなものです。理事の定数はその法人の定款で定めなければなりませんが、医療法では理事は最低3人以上、監事は1人以上いなくてはなりません（医療法46条の2①）
ただし理事については都道府県知事の認可を受ければ1人又は2人の理事でもよいことになっています。しかし、この認可を受けた法人は極めてまれで、通常は3人以上となっています。
また、病院や診療所、介護老人保健施設の管理者は原則として理事でなければならないので、施設が多い法人は理事の数も多く必要となります。
次に該当すると、理事になることはできません。（欠格事由）
①成年被後見人又は被保佐人
②医療法、医師法、歯科医師法その他医事に関する法令の規定により罰金以上の刑に処せられ、その執行を終わり、又は執行を受けることがなくなった日から起算して2年を経過しない者
③上記②に該当する者を除くほか、禁固以上の刑に処せられ、その執行を終わり、又は執行を受けることができなくなるまでの者
理事の任期は、2年を超えることはできませんが再任をすることはできます。
では、破産をしたらどうでしょう？弁護士、司法書士、公認会計士、税理士、宅地建物取引主任者、保険外交員など、他人の金銭や財産に関わる職業についている人は、免責を受けるまでは業務停止となります。しかし、医師は他人の財産を管理するのではなく、生命を管理する職業ですので、破産による業務の制限を受けません。従って、医療法人の理事が破産しても欠格事由には該当せず、理事を継続することが可能です（医療法46条の２②）
試験勉強を始めたばかりの方に一番多く質問されるのが、「あんな沢山の理論をどうやって覚えたのか？」です。私も理論を覚えるのはもともと得意ではありません。どちらかといえば、会計科目が受かってしまって、後戻りできなくなり、仕方なく理論を覚えることになった。こんな大変だとは思わなかった。というのが正直な感想です。
最初の理論科目に受かるまで3年かかり、それ以後はコツを掴み毎年合格したのは、この理論のお陰と今では思っています。
理論を覚えるのは辛いです。私はありとあらゆる暗記ものの勉強はそれまで避けていたので、何かを暗記するという習慣がなく、とても大変でした。そんな私が全ての理論を覚えて本試験に挑んだのです。ポイントは”諦める”です。何を諦めるのかというと運を諦めるのです。所得税法1年目の受験は自分の運を信じ、理論を全て覚えずに何十問かを覚えて試験に臨んだのですが、覚えていない理論が出て失敗しました。ただ覚えていなかっただけで、また、1年無駄にしてしまうのです。それから、私は自分の運を信じないことにしました。”理論は全て覚える”それが受験資格だ。とまで決心したのです。
理論を全て覚えると試験がとても楽です。時間配分さえ考えれば、ほとんどの理論が書けます。また、確実に50点点数が取れるので、得意な計算で変な問題が出てもリカバリーすることができます。私は計算問題は得意で理論問題は苦手意識が強かったのですが、理論をちゃんと覚えると実は計算より確実に点数が取れます。理論は裏切らない。手堅く点数が取れるのです。
理論問題は、古くから付き合ってた旧友のように確実に自分の味方となります。諦めずに覚える！理論サブノートにある全ての理論を覚える！そうすれば確実に合格に近づきます。次回は具体的な覚え方についてお話しょうと思います。
今年も残すところ3か月を切りました。年々短くなっていると感じるのは私だけでしょうか？今回は株を持っている方に意識してもらいたい情報です。
平成13年9月30日以前に取得して引き続き保有していた株（上場株式等）を、平成15年1月1日から平成22年12月31日までの間に譲渡して、確定申告を行う場合、「実際の取得価額」と「みなし取得費」を比較して、いずれか有利な方を選択して、確定申告をすることができます。
みなし取得費とは、平成13年10月1日における価格の80％相当額（1円未満切上）の事を指します。国税庁のホームページを参照して下さい。http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/denshi-sonota/kabushikijoto/kabuka/01.htm
注意点は、平成13年9月30日以前に取得した同一銘柄の上場株式に取得価額に応じて、みなし取得費と実際の取得費を混合して適用することはできません。同一銘柄の株を平成22年に譲渡した場合には、みなし取得費か実際の取得費を選択することになります。
また、データはほとんど平成13年10月1日の価格なのでその金額に80％を乗じた金額がみなし取得費になります。
＜例＞A株を平成12年6月に5,000,000円で取得して、平成22年10月7日に8,000,000円で譲渡しました。みなし取得費は6,000,000円だった場合
通常の計算であれば8,000,000円－5,000,000＝3,000,000円（本来はこの金額から譲渡費用を控除できます）ですが、みなし取得費を採用すると8,000,000－6,000,000円＝2,000,000円（本来はこの金額から譲渡費用を控除できます）に対して税金が課税されることになり、100,000円※の節税となります。この規定は今年限りの規定となります。そろそろ処分したい株でみなし取得費を採用できて、その方が有利である場合は、この2カ月ちょっとで検討してみてはいかがでしょう。
※（3,000,000円－2,000,000）×10％
