ドラゴン・タトゥーの女

今月は確定申告などで忙しく、映画が1本しか見れませんでした。この作品を観た時、あぁこれをブログの感想として載せるのは厳しいな。「はやぶさ」あたりでも観に行こうかなと思っていたのですが、結局観に行けず、この映画の感想を書きます。

オープニングからプロモーションビデオでも観ているかのようなお洒落な音楽と映像から始まります。ポスターなどでも「誰がハリエットを殺した?」とサスペンスを匂わせるサブタイトルで楽しみにして観に行きました。結論から言うと感想を書くのが難しい重く暗い映画です。女性は特に不快感を持つ人が多いのではないでしょうか。

不快感を省いて感想を述べます。ミカエルという男性のジャーナリストが雑誌に載せた記事について相手から名誉棄損で訴えられ有罪判決を言い渡されます。その男性が主人公の1人です。仕事もなくなった彼はスウェーデンの大富豪からある依頼を受けます。40年前に親族であるハリエットが失踪した事件について調べてほしいというのです。40年間闇に葬られた難解な事件です。ミカエルは優秀なジャーナリストですが、その難解さに1人では無理だと悟り、自分の事を調べた優秀な探偵を探しだし助手として手伝ってほしいとお願いします。それがリスベットです。もう一人の主人公です。

彼女は細かい洞察能力と分析能力、そして行動力を持ちますが、彼女からは暗く重い過去が見え隠れします。二人の凄い能力によって40年前の難解な事件は少しずつ明らかになってきます。そんな映画です。真相も分かりますが、決して気分爽快にはなりません。それにしてもこの映画の中に登場する人物は変態ばかりで、こんな世界にいたらリスベットのようにおかしくなってしまうのも納得だと思いました。

イノベーター理論とキャズム理論



イノベーター理論
商品購入の段階を早い順に5つに分類したもの
・イノベーター(革新者)=新しいものを好んで積極的に購入する
・アーリーアダプター(初期採用者)=オピニオンリーダーとも呼ばれ流行に敏感で情報収集を自ら行い購入する
・アーリーマジョリティ(前期追随者)=比較的慎重派だが平均より早く新しいものを取り入れる
・レイトマジョリティ(後期追随者)=フォロワーズとも呼ばれ比較的懐疑的な人、周囲の大多数が試している場面をみてから同じ選択をする
・ラガード(遅延者)=最も保守的で流行や世の中の動きに関心が薄い人

キャズム理論
イノベーターとアーリーアダプターを合わせると全体の16%になります。アーリーアダプターとアーリーマジョリティの間には大きな深い溝(これをキャズムといいます)があって、それを超えるかどうかがその商品がヒットしたかどうかの判断になると言われています。

商品販売当時話題性もあり売れ行きが好調だった商品も数カ月でぱったり売れなくなったという商品も数々存在します。これはキャズムを超えられなかったのです。キャズムを超えるか超えないかの時に一番企業がしなければならないことはマーケティングの変革です。商品のヒットはキャズムの溝を超えられるかで一過性のものだったかヒットしたかの境目となることは間違いなさそうです。

100円のコーラを1000円で売る方法



主人公は会計ソフトウェア会社で10年間営業をしてきて数々の武勇伝を残してきた女性です。セールスはもう十分で今度は商品企画をやりたいと本人が希望して異動します。商品開発は初めてでした。自信あるコンペで自分が提案したものは100%顧客の要望を満たし、価格でも一番低く抑えたのに、ライバル社(そこでの提案者も女性)は顧客の要望を一部満たしていなくて価額も高いのに負けてしまいます。そこがスタートです。

100%要望に応え価額も安いのに何故??卑怯な手を使った?と疑いますが、何故顧客がそちらを選んだかの理由を知り愕然とします。ライバル社は顧客の要望で間違っているものは間違っていると否定し、それの上をいく提案をしていたのです。

主人公はライバル社に勝つために価額を半額に下げて一気に売上を伸ばして会計ソフトの世界を変えるという提案をします。それを聞いた与田(マーケティングのプロである上司)は、やる前から負けることが確実な最悪な勝負だと言い放ちます。ライバル社の市場シェアは32%、自社は10%なのです。つまりライバル社はマーケットリーダーで自社はマーケットチャレンジャーなのです。低価額戦略が取れるのはマーケットリーダーだけで、チャレンジャーがそれをすると自社が苦しむだけでなく、そのマーケット全体も低迷するのです。チャレンジャーが低価額戦略を取る場合、初めは多少チャレンジャーの方に顧客は流れ込みます。ただ、リーダーが低価額に合わせたらおしまいなのです。コストリーダーシップ戦略が使えるのは市場シェアが1番大きいライバル社だけだということを上司の与田から学びます。成熟市場においてチャレンジャーがコストリーダーシップ戦略を取れば確実に薄利多売になり業界全体を衰退させます。(コストリーダーシップ戦略については2010.3.9のカテゴリーMBAの戦略 ブログ参照)

そこから市場志向と製品志向を学び、ブルーオーシャン戦略、チャネル戦略、Win-Winの関係、値引きの怖さやバリューセリングを学びます。

この本は「ザ・ゴール」(2010.4.22のカテゴリー本のザ・ゴール参照)に似ています。ザ・ゴールは物語形式でTOC(制約条件の理論)を教えるものですが、この本は物語形式でマーケティングの基礎を教えるものです。主人公が女性というのもいまどきで引き込まれるように読むことができます。

本とは関係ないですが、ここに書いてあることは殆んどビジネススクールでU教授から教えて貰いました。当時の授業を思い出し授業を聞いてワクワクした気持ちさえ再現できました。マーケティングの基礎を学ぶにはとても良い本だと思います。

社会保険加入手続き

会社員が入る社会保険としては、健康保険と厚生年金、労災保険と雇用保険があります。

まず、健康保険と厚生年金から説明します。入社日から5日以内に年金事務所(健康保険組合)に届け出る必要があります。届出をしないと保険証をもらえなくなりますので、早急な手続きが必要です。

次に、労災保険と雇用保険です。労災保険は特に手続きの必要はありません。雇用保険については、翌月10日までに公共職業安定所(ハローワーク)に届出なければなりません。雇用保険届出には、被保険番号が必要で前職がある人などはこの番号を継続する必要があります。従って雇用保険被保険者証を提示してもらう必要があります。労災保険については、労災事故が発生した時に届出を行うことになっています。

それぞれ提出期限が異なりますので、遅れないで手続きする必要があります。

医療法人形態のうち出資額限度法人とは?

出資額限度法人とは持ち分の定めのある社団医療法人のうち定款のおそらく第9条あたりに「社員資格を喪失した者は、その出資額を限度として払い戻しを請求することができる。」という文言と、おそらく第34条あたりに「本社団が解散した場合の残余財産は払込済出資額を限度として分配するものとし、当該払込済出資額を控除してなお残余財産があるときは、社員総会の議決により、○○県知事(厚生労働大臣)の認可を得て、国若しくは地方公共団体又は租税特別措置法第67条の2に定める特定医療法人若しくは医療法第42条第2項に定める特別医療法人に当該残余の額を帰属させるものとする。」という文言が記載された医療法人です。

簡単に言うと、1000万円出資して医療法人を設立して数十年経って、その出資の評価が1億円になっていたとしたら、通常の医療法人であれば、社員(民法上の社員です。従業員ではありません)を辞めるときは1億円の払戻請求権が生じるのだけれど、敢えて1000万円しか払い戻せないことを定款で定めて、残りの9000万円は国やそれに準ずる医療法人に帰属させるということを定款に定めた法人なのです。

なぜ、そのようなことを定款に定めたのか?自分が不利になるのに?と思われた方もいたことと思います。

これは以前大きな精神科病院などを中心として広まった定款変更で、こうすることによって、相続税の評価が出資額となるのではないか?と考えられたからです。平成19年までこのことについては、はっきりしなかったのですが、出資額限度法人であっても、特定医療法人並みの公益要件を備えていないと、通常の医療法人社団とおなじ時価評価となるということが明らかにされました。

MBA(MBSを選んだ理由)

ここ10年で急速に発展した国内MBAですが、沢山ある中で明治を選んだ理由をと聞かれると、通常計画的にMBAを取得しようとしている人は予備校などに行き、何校も受験するらしいのですが、私は突然閃いて(お正月にぼーっとして考えた)ので、何校も受ける余裕はありません。そこで絞る必要がありました。MBA受験のための提出書類は莫大で何校も出願する時間的余裕がなかったのです。

まず、何と言っても場所が重要です。平日の夜と土曜日に通うので、通勤途中の大学にしようと思いました。

通勤途中には法政大学、明治大学、日本大学がありました。そのなかで、法政にするか明治にするか迷いましたが、法政は修士論文を書くことが強制でなかった(大学院は修了できますが、MBAは取得できません)のに、明治は修士論文を提出して単位をもらうことが卒業要件となっていたため、辛くても逃げられない環境に置く方が自分のためになると思ったのと、180科目位の多くの授業が取り放題だったことから明治大学を選択しました。

ビジネススクールによっては、2年以上の社会人経験が要件となっている場合もありますが、明治はそのような制限がなかったことから、大学を卒業してMBAに進んだ学業専念者から教授より年齢が上なんではないか?と思われる方まで幅広い年齢構成です。私達の学年の6期生は80人中女性が18人位だったと思います。仕事をしている人の職業は名の知れた会社で勤務している人が一番多く、その他に自分で起業した人や、私達のような士業の人たちがいました。みな向上心が高く前向きで活動的な人が多かったような気がします。

どの教授も個性があり、講師のレベルも高く非常にためになった2年間でした。どの勉強もそうですが、独学は安い代わりに自分のキャパを超えた勉強はなかなかできません。その道のプロに教えてもらうのが最も効率的でお金に変えられない時間的メリットが享受できると思います。その意味でも明治大学を選択して良かったと思います。

東日本大震災義援金(確定申告書の記載の仕方)

確定申告期限もあと10日となりました。昨年は震災に伴い、日本赤十字社などに寄付をした方も多いのではないでしょうか?震災関連寄付金については所得税および住民税で所得控除や税額控除が認められています。確定申告をしないとこれらの控除は受けられませんので今回はそれに絞ってお話します。

東日本大震災義援金として日本赤十字社に50,000円寄付した場合で考えます。

まず、1.確定申告書第二表の⑯寄付金控除の欄の寄付金の名称に「日本赤十字社」と記入し、震災関連寄付金の欄に「50,000」と記入します。

2.第一表の⑯の区分に「1」と記入し、2,000円を控除した「48,000」と記入します。ここまでが所得税、つぎは住民税です。

3.確定申告書の第二表の下の方に住民税・事業税に関する事項という欄があります。その寄付金税額控除には「都道府県、市区町村分」「住所地の共同募金会、日赤支部分」「条例指定分」に区分してあります。東日本大震災義援金として日本赤十字社に寄付したものは、「都道府県、市区町村分」に「50,000」と記載します。

寄付金に関しては上記の3か所に必ず記載するようにして下さい。